監修者情報

ここでは当サイトの監修者としてご協力いただいているアルファネットについて紹介しています。企業向けにどのようなサービスを展開しているのか、サイバーセキュリティ対策を実施できるかなど概要をまとめました。

【サイト監修】
サイバーセキュリティにより企業の利益を守る
株式会社アルファネットの取り組み

株式会社アルファネットは1999年にアウトソーシングビジネスからスタートした、事務機器用品を中心とするカタログ通販サービス「たのめーる」が有名な大塚商会のグループ企業です。

その後、セキュリティ監査センターの開設やシステムインテグレーション事業を拡大し、現在ではITインフラを総合サポートする企業向けサービスを提供しています。近年ではリモートワーク普及によりサイバーセキュリティ対策に力を入れています。

セキュリティリスク対策の専門家としての
アルファネットの魅力とは

標的型メールやマルウェア感染対策などのサイバーセキュリティ、企業の機密情報の漏洩対策のためのデータセキュリティ、監視・防犯カメラや入退室管理などの物理セキュリティ、Webサイトへの不正ログインやDoS/DDos攻撃、改ざん等を防止するネットワークセキュリティに対応。社員向けセキュリティ教育も行っています。

企業の抱える課題を熟知している

アルファネットは企業のOA（オフィス・オートメーション）化を長年支援してきた大塚商会グループの会社です。そのため企業がどのような課題を抱えているのか、また解決のためのシステム導入や予算などの考え方を熟知しています。

システム開発会社は技術面には優れていますが、セキュリティ対策をどのような手順で進めていけばよいか提案力に弱い面があります。その点、アルファネットは企業の要望を先回りして準備し提案できることが強みです。

有資格者が多数在籍し技術者も派遣

企業のITインフラをサポートするインテグレーターとして、アルファネットには多くの有資格者がいます。情報セキュリティスペシャリストやネットワークスペシャリストなどの情報処理系はもちろん、電気工事士や施工管理技士なども多数在籍しています。

これは設立時はアウトソーシングサービスを中心に人材育成に力を入れていたからで、現在でもIT技術者派遣サービスはアルファネットの主力事業の一つになっています。企業の課題解決のための人材の層が厚いことは安心感につながります。

セキュリティ教育・訓練にも対応

セキュリティ対策というと、専門の技術者が不正アクセスやサイバー攻撃から守るシステムを社内に構築するイメージがありますが、それだけではありません。社員の人為的ミスにより被害が発生することもあるからです。

そのためには社員一人ひとりの意識向上やスキルを身につけることが重要です。アルファネットのセキュリティ対策は標的型メールの対応訓練や現状分析やセキュリティレベルを上げるための社員教育まで、幅広く対応しています。

アルファネットの公式HPから
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株式会社アルファネットの基本情報

• 会社名：株式会社アルファネット
• 年商：86.5億円（2022年度）
• 従業員数：572名（2023年1月1日）
• 設立：1999年7月1日
• 本社所在地：東京都文京区後楽1-5-3　後楽国際ビルディング
• 支店、オフィス：大阪、名古屋、札幌、仙台
• 電話番号：03-5800-4311

セキュリティ対策以外の業務内容

ITインフラ基盤構築

アルファネットではサーバ・ストレージの仮想化やVDI環境構築など、ITインフラ基盤を整備するサービスを提供しています。メーカーに影響されない独立系の会社なのでマルチベンダー、マルチプラットフォームが基本。データバックアップやOS・ハードウェア導入、システム移行といった小規模な案件にも柔軟に対応できます。

クラウド導入支援

初期導入コストを抑えたシステム利用のためのクラウド導入支援サービスを行っています。ハードウェアを購入する必要はなく、低価格のクラウドサービスを利用することで、業務効率化を検討している企業をサポート。Microsoft AzureやAmazon Web Servicesなどのクラウドサービスに対応しています。

ネットワークソリューション

有線／無線LAN敷設、電源工事、監視・防犯カメラの設置などネットワークに関連する工事をアルファネットでは幅広く行っています。物理レイヤーのサービスからサーバ／ネットワーク構築までワンストップで対応。組織変更に伴うオフィス移転やフロアー拡張などが発生した場合にも、連絡窓口一つで状況に合った環境を整備できます。

人材アウトソーシング

専任のコーディネーターが企業の課題をヒアリングし、適切な人的サポートサービスを提案します。例えば、ITインフラ基盤構築に特化した技術者の派遣を行ったり、技術的問合せ窓口を設置しマネージャーやアシスタントが定期的にフォローするなど、会社全体のIT化推進をサポート。社員のスキルアップ教育を行うケースもあり。